40代の両親で、20代に結婚し、出産した場合には20歳前後、30代であれば10代になろうかと思います。

 

40歳を境にそろそろ本格的に老後の蓄えをしていきたいとお考えではないでしょうか。

 

昨今の年金事情がすこぶる悪く、年金の支給額が減らされ、なおかつ支給される年齢が、60、65、そして70歳とどんどん遅れることとなります。

 

こうしたことから、自分たちで貯金して、少しでも生活の足しにしたいでしょうが、子供の学費でお金がかかるとなると、そう簡単にはいかない事情があるでしょう。

40代の貯金の仕方は、子供の学費次第で大きく変わる!

 

40代に差し掛かる年齢になると、子供もある程度の大きさになっているでしょう。

 

20代で結婚、出産すれば、子供は20歳ほどでほぼ独立した形になりますし、晩婚化の影響で30代となれば、子供は10代となり、これからお金がかかることになります。

 

家をお持ちであれば、ローンは毎月固定でしょうから、子供如何によって、支出状況が大きく異なってきます。

 

30代で結婚したケースでは、高校、大学、専門学校の学費で貯金がかなり厳しいと言わざるを得ないでしょう。

円満な老後に資金はいくらいる?

年金

 

まず世間一般で言われている、幸せな老後に必要な資金は一体どれくらい必要なのでしょうか。

 

一説には、1億円、5000万円、3000万円などの数字が出されることになりますが、持ち家があれば、およそ3000~3500万円ほどが雑誌やネットでよく聞かれる意見になるかと思います。

 

ただ、年金制度が厳しくなったとしても、実際そこまでのお金が用意していないといけないのでしょうか。

 

確かに老後に旅行にいったり、比較的贅沢したいとすると、3000万円以上は欲しいところですが、そうでなければ、およそ半分の1500万円ほどあれば足りると考えられます。

 

2015年の状況で判断すると、夫が40年会社員を務め、妻が専業主婦だったケースでは、平均22万1000円の支給額となります。

 

また普通と呼ばれる生活をした場合の生活費ですが、平均22万程度とされています(総務省統計局の家計調査より)。

 

よって年金支給額と生活費がトントンとなり、およそ年金だけで生活することができます。

 

もちろん将来支給年、支給額の状況が悪化することが当然考えられますので、これは1500万円ほどの貯金でリスクを対処したいところでしょう。

40代の夫婦に伸し掛かる子供の学費について

 

最低限として1500万円を老後までに用意することを仮定して、現在の貯金額と相談して貯金の仕方を考えないといけませんが、子供がまだ独立していない場合は、お金がなかなか貯めにくい現状があります。

 

例えば高校の普通科で3年間通うとなると、ベネッセの調査では、公立で116.8万円、私立で318万円となります。

 

さらに大学に通うとなると、卒業まで以下の費用がかかります。

 

区分 授業料 施設設備費 年間合計 合計
国立大

535,800

535,800

×4

2,143,200

公立大

537,809

537,809

2,151,236

私立大文系

746,123

158,118

904,241

3,616,964

私立大理系

1,048,763

190,034

1,238,797

4,955,188

私立大医歯系

2,737,037

831,722

3,568,759

×6

21,412,554

 

結婚、出産が遅れてしまうと、こうしたお金が遅めにかかってきますが、それは過ぎたことなので、これをいかに対処するかがカギとなります。

貯金の仕方は、稼ぎの工夫で老後の資金を確保する!

お金

 

さて子供の学費でお金を貯めないといけない場合には、貯金の仕方だけでなく、稼ぎにも一工夫して、備えることがあります。

 

学費に関して危機感を持つ家庭では、既に主婦(主夫)の方がアルバイト、パートをされているでしょう。

 

それでもさらに対策をしたいというお考えであれば、会社如何にもよりけりですが、副業をおすすめします。

 

副業には様々ありますが、クラウドワークスランサーズでライティングやシステム関係の仕事を受注したり、本屋で見かけるアフィリエイトやネットオークションに挑戦してみてもいいでしょう。

 

多少なりとも、例えば月3万円ほどのお金が新規でできると、これを貯金に回すのもいいでしょう。理想は、家のローン返済が最も効率のいい手段だと言えますが、ケースバイケースで判断するといいでしょう。

まとめ

 

40代に差し掛かっても、お金に関する将来の不安などが消えるどころか、ますます多くなってくる方が大半でしょうが、この頃から老後について夫婦で相談し始めるのも遅すぎるというわけではありません。

 

今の時代、第二の人生として活発的に活動されている方もいますし、そうしたことも同時に検討されるといいでしょう。